☆Houzz おすすめ記事 － 家づくりのヒント －
新居を建築するには一定の期間を必要とするため、降雨は避けられないものです。
建築中の住宅にとって、雨はどのようなリスクがあるのか、気になる方も多いのではないでしょうか。
こちらでは建築中の雨に関する記事を建築工程ごとにご紹介いたします。
「建築中の雨はどこまで気にしたらいい？建主が知っておきたい雨と工事の関係」の記事はこちらから
住宅の省エネ性能表示制度がスタート
「建築物のエネルギー消費性能の向上等に関する法律」（改正建築物省エネ法）に基づき、建築物の販売・賃貸時の省エネルギー性能表示制度がスタートします。2024年４月から、住宅の販売や賃貸の際には、ラベルを使って省エネ性能を表示することが義務付けされました。
日本では、2030年度に、温室効果ガスを2013年度比で46%削減することを目指していますが、このうち家庭部門の省エネ・脱炭素化を進めるためには、住宅の省エネルギー対策が重要だといわれています。改正建築物省エネ法は、脱炭素社会の実現を目指し、建築物の省エネ性能を向上させるとともに、住宅やオフィス等の買い手・借り手の省エネ性能への関心を高めることで、省エネ性能が高い住宅・建築物の供給が促進される市場をつくることを目指しています。
■ラベルで性能表示
省エネ性能表示制度については、今年９月に改正法省令・告示の公示と併せて、具体的な運用方法などを示したガイドラインが公表されました。
制度の対象は住宅などの新築物件（非住宅も含む）の販売・賃貸事業者で、広告等に物件の省エネ性能を表示することが必要になります。これによって、消費者が物件を購入・賃貸するときに、省エネ性能を把握・比較ができるようになります。
具体的には、所定のラベルにエネルギー消費性能と断熱性能が★マークや数字で表示されます。ラベルの種類は、建物の種類（住宅（住戸/住棟）、非住宅、複合建築物）、評価方法（自己評価、第三者評価）、再エネ設備の有無で変わります（図は住宅の一例）。
※特設サイトで詳細を確認できます
■再来年からは基準適用が義務化
また、2025年４月からは最低限クリアすべき省エネ基準の適合義務化がスタート。戸建て・集合住宅問わず、省エネ基準を満たしていない新築物件は建築できなくなります。再来年以降は、耐震基準と同じように省エネ基準を満たしているかどうかが、住宅を選ぶ際の条件になっていくことが予想されます。
特殊詐欺にダマされない！
子どもや親族のふりをして、事件・事故の示談金などをだまし取る「オレオレ詐欺」、警察官や銀行員を装ってキャッシュカードの交換が必要と称して預貯金を盗む「預貯金詐欺」、税金還付などの「還付金詐欺」――。特殊詐欺はあの手・この手で"襲って"きます。
日頃から、離れて暮らす家族と密に連絡を取っておくことが一番ですが、そうはいかないこともあると思います。そんなときは、家族間で合言葉を作っておいたり、いつもの電話番号にかけ直す、非通知設定や知らない（登録していない）電話番号には出ないことも有効な対策です。留守番電話に設定して、用件を確認してから出るのもおススメ。迷惑電話機能が搭載された電話機を使うのも安心です。
不安を感じた場合には、警察相談ダイヤル「♯９１１０」（全国共通）に電話しましょう！
夜間のトイレでつまずかないように
夜半にトイレに行きたくなり、トイレまで手探りで歩いた経験、ありますよね？ また、高齢のご家族がいる場合、転倒が心配です。
そんなときには、廊下などの通り道の照明を人感センサーライトに交換することをお勧めします。明暗の調整ができるタイプがありますので、使う場所に合わせて選ぶことができます。どういったタイプがいいか、一度電気店や工務店に相談してみてはいかがでしょうか。また、最近はコンセントに挿して使うタイプ、電池式タイプなどの手軽な製品もいろいろと登場していますので、試しに使ってみてもいいかもしれません。